大日本帝国海軍連合艦隊 のバックアップ(No.107)

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概要

島名大日本帝国海軍連合艦隊
島主大井篤
チャット名五十六
人口２９０万８５００人（４４６１ターン現在）
面積８０００万坪
農場規模３１０万人規模
工場規模１００万人規模
総獲得経験値８１５（Lv9）
所属同盟生存戦略同盟
所属海域A海域


歴史

ターン数出来事結果
４３００ターンごろ復帰島としての活動を再開
４４０１ターン～４４６６ターンこんなところにあった島戦勝利
４４６１ターン生存戦略同盟へ加盟同盟への加盟


行政機関

外務省

　我が国の外交を司る機関である。
　現在は海軍と外交政策をめぐって争っている。

生存戦略同盟局

　我が国が所属する生存戦略同盟における連携を担当する外務省の外局。
　なお、同盟にいらっしゃる方の島にある大使館、総領事館は全てこの局の管轄である。

農務省

　我が国の農業を司る機関である。
　現在は安定した供給を行えているため、その維持に努めている。

産業省

　我が国の工業を司る機関である。
　現在は農場に労働者を取られているため、労働者を集めることに務めている。

資源管理省

　我が国の資源を司る機関である。
　現在は資源開発を行っている。

漁礁管理局

　資源管理省の外局である。
　我が国内にある漁礁を管理し、食糧収入増加に貢献している。

鉱床管理局

　資源管理省の外局である。
　我が国内にある鉱床を管理し、資金収入増加に貢献している。

外地資源管理局

　資源管理賞の外局である。
　我が国外における資源獲得のために置かれた局である、ただし現在は機能していない。

大蔵省

　我が国の財政を司る機関である。
　予算の効率よい分配を行い、我が国の発展に務めている。

建設省

　我が国の公共事業を司る機関である。
　インフラ整備を中心とした公共事業を行い、我が国の発展に努めている。

国防省

　我が国の軍事全般を司る機関である。
　陸海空軍を統括し、人民の安全と国家の繁栄に務めている。

軍事

海軍

　我が国最大の軍事組織である。
　約１０万人の兵員と３８隻からなる各種艦艇、１４つの根拠地と４つの鎮守府を有している。

海軍作戦本部

　海軍が行う作戦を全てを計画している。
　なお海軍作戦本部には以下の課が存在する。
　第１課（外地作戦立案）
　第２課（内地作戦立案）
　第３課（実験作戦立案）
　第４課（通商作戦立案）
　第５課（工作作戦立案）
　第６課（特殊作戦立案）
　第７課（陸軍共同作戦立案）
　第８課（空軍共同作戦立案）
　第９課（外交作戦立案）

海軍予算局

　海軍の予算を管理している。
　我が国の予算約５０パーセントを使用しているため、もっとも責任の重い局である。

海軍港湾部

　海軍の根拠地および中にある軍港を管理している。
　港湾警備隊１４０００人、港湾整備隊２００００人の戦力を有している。

海軍鎮守府部

　海軍の鎮守府および中にある海上防衛施設を管理している。
　鎮守府警備隊４０００人、海上防衛隊８０００人の戦力を有している。

海軍陸戦部

　海軍の陸上戦闘を担当する部隊を管理している。
　第１陸戦隊、第２陸戦隊の合計２００００人の戦力を有している。

海軍広報部

　海軍の報道関係を管理している。
　大日本帝国新聞をはじめとする各報道機関に対して情報を公表している。

本土防衛機動艦隊

　海軍の本土防衛部隊である。
　テロリストいのらに対抗するためのカメレオン部隊を有している。

外洋重火力機動艦隊

　海軍の外征部隊である。
　敵地にて活動するため、大量の軍艦を配備している。また有事の際には本土防衛にも参加する

航空戦力展開機動艦隊

　海軍の航空部隊である。
　将来的には空母部隊とその護衛部隊からなる大規模な航空艦隊となる予定である。

通商機動艦隊

　海軍の貿易部隊である。
　現在は配備艦はないが、将来的に貿易船を運用する計画である。

大日本帝国新聞

１２月５日朝刊

「大日本帝国海軍連合艦隊が軍艦島に対して宣戦布告」
　大日本帝国外務省発表。
　我が国領内に派遣中の貿易船が撤退しないことを受け、我が国は軍艦島に対して宣戦布告を行った。
　なお停戦条件としては貿易船の即時撤退と賠償金３兆円もしくは食糧２０００万トンの支払いを要求している模様。
「コラム島奮戦中」
　大日本帝国外務省発表。
　コラム島には現在、１０カ国連合艦隊総勢９４隻からなる大規模艦隊が襲来中。
　迎え撃つコラム島軍は総勢１０隻、援軍をあわせても１２隻しかいないものの、幅寄せ型の島なため、本土奥地への攻撃は難航し、コラム島軍は奮闘中の模様である。

１２月５日夕刊

「A海域全域にてタイムスリップが発生中」
　大日本帝国政府発表。
　午後５時現在、A海域全域において少なくとも７ターンの時間が遡られており、世界政府が調査・復旧に乗り出している模様である。
「海軍発表・艦隊はタイムスリップがおきようと動じることはない」
　大日本帝国海軍広報局発表。
　現在、A海域全域にて発生中のタイムスリップによる軍艦島戦への影響は軽微なものになるとの見解を発表した。

１２月６日朝刊

「A海域全域におけるタイムスリップ続報」
　大日本帝国政府発表。
　午後１１時現在、一時的に島への入室が許可されたものの、メンテ状態に入ったと発表した。
　視察団の簡易調査によると、我が国への損害は軽微なものであり、むしろ復活している艦艇があった模様である。
「軍艦島への宣戦布告が行われていない可能性がある」
　大日本帝国外務省発表。
　上記の視察団の簡易調査によると軍艦島への宣戦布告に関する書類が全てなくなっており、外務省見解ではタイムスリップの影響ではないかと見ている。
　なお今後の対応は国防省、海軍と協議をしながら決めていくとした。

１２月６日夕刊

「A海域全域におけるタイムスリップ、復旧の見込み立たず」
　大日本帝国政府発表。
　午後４時現在、島への入室は可能なものの、復旧のめどは立っていない。
　世界政府首脳部の話によると、明日以降に４４７４ターンからの再開予定とのことである。
「タイムスリップ対策委員会発足」
　大日本帝国政府発表。
　タイムスリップの復旧状況、タイムスリップによる損害調査のために新たにタイムスリップ対策委員会を発足すると発表した。
　設置期間は４４７４ターンから４４８０ターンを予定しているが、長引く可能性がある。

１２月７日朝刊

「A海域全域のおけるタイムスリップ、復旧のめど」
　タイムスリップ対策委員会発表。
　現在も続いているA海域全域のタイムスリップだが、明日の午後１０時には復旧される模様である。
　ただし、約６ターン分のタイムスリップは修正することができない模様である。
「軍艦島への宣戦布告は復旧次第の予定」
　大日本帝国外務省発表。
　タイムスリップ委員会の調査により、軍艦島への宣戦布告が行われていなかったことがほぼ確実になった。
　これを受け、大日本帝国外務省は復旧次第、迅速に軍艦島への再度宣戦布告を行うことを決定した。